DEレシオ（デット・エクイティ・レシオ）

DEレシオとはDebt Equity Ratioの略で、企業の財務状況の健全性を見る指標のひとつである。自己資本に対して何倍の資金を外部から負債として調達しているかを示す。 負債による資金調達は返済しなければならないため、返済資金を期日までに用意しなければならず、また、有利子負債の場合は利息があり、元本＋利息の支払い義務が生じる。 一方、自己資本は返済する必要の無い資金のため、事業活動の元手として継続的に活用することができる。つまり、資金繰りの観点から、DEレシオの数値が小さいと、返済義務を負った資金の割合が少ないということであり、利益を圧迫することなく余裕を持って事業を行えるということになる。 なお、DEレシオの適正値は業界によって異なり、例えば製造業では1倍以下が一般的に健全とされる一方、金融業などでは1倍を超えることも多い。 したがって、業界ごとの基準を踏まえてDEレシオを分析することが重要である。

計算方法

DEレシオ=負債/自己資本 負債金額に対して自己資本の金額で割った数値がDEレシオとなる。 ※負債： 外部から調達した資金で、返済する必要がある資金である。借入金や社債などが該当し、他人資本とも呼ばれる。 ※自己資本：株主から出資あるいは調達された資金。資本金や資本剰余金、利益剰余金など、一般的には返済する必要の無い資金である。

DEレシオの数値からわかること

DEレシオの数値を見ることで、長期的な支払能力があるか否かを分析することができる。 負債（他人資本）と自己資本の残高のバランス比をそのまま示す指標であり、何らかの理由で返済義務を負った資金の比率が大きくなると財務上、支払いが不可能な状態ではないかと判断される場合もある。 企業活動の一環で、戦略的にDEレシオの値が高まる場合もあり、相対的な分析は必要なものの指標の一つとして活用されている。

DEレシオを指標とする際の注意点

DEレシオの数値がどのくらいの値であれば適正なのかについては、業種、市場環境、市場でのポジショニングなど様々な観点から相対的に捉える必要がある。 たとえば、継続的に現金収入が見込める業種（食品や鉄道など）は、自己資本を調達する際にかかるコストに対して、負債にかかる返済コスト（利息）が小さい場合は、積極的に負債による資金調達を活用できる範囲がより広いといえる。 逆に、長期間の投資を行ったものの、成果に結びつかない可能性が他業種（ゲーム開発や医薬品開発など）よりも高い業種の場合は、外部からの借入金（返済義務がある）の比率が高いと返済できないリスクが高いということになる。 よって、企業にとって適切なDEレシオは、小さければ小さいほどいい、というだけではなく、リスク・リターンを考慮し、同業他社や業界平均、市場状況などを鑑みて、中長期の資金計画を整えたうえで、適切な資本構成（一番有利な負債と自己資本の比率）を決める必要がある。

指標についての解釈

上記のとおり、DEレシオは他業種や市場など様々な観点から比較・検討することが必要なものの、一般的な指標についても以下に記載する。

DEレシオが2.0を超える場合

DEレシオが「2.0」、つまり負債が自己資本の倍を超えるような状態は、将来の債務返済のリスクが高くなるといわれている。

DEレシオが1.0を下回る場合

一般的には、適正なDEレシオは「1倍」未満と言われている。 たとえば、自己資本比率が50%程度なら財務上は安全といえる、という考え方であるが、これは目安程度に考えておいた方がよい。というのも、前述した通り業種や市場環境など様々な要因によってDEレシオの適正数値は変動するものだからである。

DEレシオの使い方

冒頭でも記載したとおり、DEレシオは財務の健全性を表す指標の一つである。下記にDEレシオの数値からどのように健全性を判断するのかがわかる事例を記載する。 DEレシオの計算例 たとえば、借入金が200億円、社債が300億円の場合、有利子負債は500億円となる。 この時、自己資本が500億円であった場合。DEレシオは「500億円÷500億円」という計算の結果、1倍となる。 つまり、1倍ということは、返済義務のある資金（有利子負債）が自己資本と同じ額であるということである。「負債は株主資本で賄える水準であることが望ましい」という財務管理の価値観があり、1倍であれば特段悪い数字ではないと考えられる。 また、DEレシオは長期の支払い能力を表す指標として用いられ、社債の格付けや、金融機関から融資を受ける際の条件決定に利用されることもある。 DEレシオの水準が高くない場合や悪化が予想される場合には、その後の経営状況などによって融資条件が不利な内容に変更される場合もある。 ただし、DEレシオ単独での判断は難しいため、補完指標として流動比率やEBITDA倍率なども併用して総合的に評価することが望ましい。