EBITDA

EBITDAとは、支払利息、税金、減価償却費等を差し引く前の利益を指す言葉である。 Earnings Before Interest,Taxes,Depreciationand Amortizationの略称であり、この値は1年間のキャッシュフローに相当する。EBITDAは支払利息、税金、減価償却費等を差引く前の利益であるため、企業間の借入金利、税金、償却方法の違いを排除できることが大きな特徴である。 企業の価値や業績を表す指標としては、本業での儲けを示す営業利益がよく使われる。しかし営業利益は、企業が持つ固定資産の減価償却費を差し引いた数値である。 そのため、営業利益はその企業が稼いだキャッシュの値とは一致しない。こういった問題を解決するのがEBITDAである。 通常の会社経営においてはEBITDAを滅多に耳にしないが、M&A業界においてこの言葉は頻出単語である。 投資対象の事業がどの程度儲かっているのかを判断したり、また他のM&A案件と比較した場合どちらがより儲かっているのかを判断したりする際の基準の1つとしてEBITDAは用いられる。

EBITDAの計算方法

複数の算出式があるが、以下の簡略化された計算式でほとんどの場合は事足りる。

EBTIDA＝営業利益＋(減価)償却費

この計算式は計算が簡素になるというメリットはもちろんのこと、それ以外にも ・支払利息以外の営業外収益や費用といった事業と関係ない要素を排除している。 ・特別利益や損失といったイレギュラーな要素を排除している。 というようなメリットもある。 ちなみに厳密な定義式は EBITDA=当期純利益＋法人税等＋支払利息＋減価償却（その他償却含む） であるが、こちらはほぼ使われていない。ビジネスのシーンにおいては、各場面、各状況にて柔軟なアレンジが施されている。

似た用語との違い

EBITとの違い

EBITとは、Earnings Before Interest and Taxesの略で、利払い前、税引き前利益のことである。 計算式は以下のとおりである。 EBIT=純利益＋支払利息＋法人税等 EBITDAは支払利息と減価償却費を加えた営業利益を求める一方で、EBITは支払利息のみを加えてそれを求める。 基本的な計算方法の形はほぼ変わりないが、減価償却費を利益計算に加えるかどうかが、大きな違いとなっている。

フリーキャッシュフローとの違い

フリーキャッシュフローとは、Free Cash Flowの略で、キャッシュフロー計算書ベースで、企業が得た売上から、様々な費用や投資を引いた後に手元に残って自由に使えるお金のことである。 計算式は以下のとおりである。 フリーキャッシュフロー ＝税引後営業利益 ＋ 非現金支出費用 － 設備投資額 ± 運転資本の増減 フリーキャッシュフローとEBITDAの大きな違いは、利息や税金などの計算をしているかどうかである。 EBITDAの計算式は営業利益と減価償却費を用いているのに対し、フリーキャッシュフローの計算式は税引前当期純利益から減価償却費や売上債権債務、税金計算を含めた収支を用いて計算したあとに企業に残るお金を表している。 このことから、EBITDAは「本業でどれだけ稼いだのか」を示す指標である一方で、フリーキャッシュフローは「企業全体でどれだけお金が残ったのか」を示す指標であるということができる。

メリット

EBITDAを用いる際のメリットを以下に列挙した。 ・減価償却にまつわる問題点を省いた上で業績を比較できる。 ・支払利息の影響を省いた上で業績を比較できる。 ・税率の影響を省いた上で業績を比較できる。 ・設備投資の大小やタイミング計画に影響されないで、企業の収益性を正確に見ることができる。 これらのメリットを言い換えると、異なる様々な案件を同じ基準で同じ目線で比較する際の補助となるということである。

デメリット

EBITDAを用いる際のデメリットとして代表的なものを以下に挙げた。

投資の負担

EBITDAの「減価償却費の影響を除外できる」というメリットは、すなわち「過剰な設備投資の負担やM&A等により多額に計上されたのれんの損失が反映されていない」ということでもある。 減価償却費やのれんの償却費は、設備投資等の投資を投資効果の及ぶ期間に渡って分割して費用計上されたものである。その費用負担を上回る利益を生み出すことが必要となるが、 EBITDAだけで業績を測定するとその投資負担を把握しきれないリスクがある。

資金調達コスト

M＆Aの際に株式譲渡スキームで会社を譲り受ける場合には、対象会社が負担している支払利息についても考慮する必要がある。 しかしEBITDAはその負担を反映できていない。 会社を譲り受ける場合には、 資本調達コストも加味した視点を持たなくては、トータルでは損をしてしまう可能性がある。

正常利益

多額の役員報酬や節税を目的とした保険料を支払っていたり、私的費用を計上していたりすることにより、本業の利益が出ているにも関わらず、一見するとあまり利益が出ていないように見えるというケースがある。 逆に役員報酬をほぼ支給していない等の理由により、実際は本業の利益がほぼ出ていないにも関わらず、たくさんの利益が出ているように見えるケースもある。 このようなケースに該当する場合、 帳簿上の数値のみでEBTDAを算出するとその値は実態とは大きく乖離した数値となる。 そのため単なるEBITDAだけでなく、正常利益をベースにした正常EBITDAを算出することが重要となる。

このようにデメリットもあるため、投資判断の際は EBITDAだけで収益性を判断するのではなく、他の業績指標と組み合わせて総合的に判断することが重要であると言うことができる。